真城ホールディングス – P-BOMB-パチンコ業界ニュース

真城ホールディングスの寄付金付き自動販売機設置に対して感謝状

p-bomb — Thu, 04 Jul 2024 05:29:22 +0000

　真城ホールディングス（名古屋市東区）は、地域貢献活動の一環として寄付金付き自動販売機の設置したことに対して、公益財団法人被害者サポートセンターあいちより感謝状を授与された。今回はプレイランドキャッスル上社店に設置したもので、同社が運営する遊技場の中では8店舗目の設置となる。感謝状の授与式は名東警察署の署長室において行われ、同社の真城吉仁専務取締役が感謝状を受け取った。

　寄付型自動販売機とは、自動販売機に寄付型自販機であることを表示し、商品購入者の理解を得て、売り上げの一部が寄付されるという仕組み。寄付金は、被害者に対する法律相談やカウンセリング等の犯罪被害者支援活動に活用されるという。

　同社は、「今後もこういった取り組みを積極的に行い、地域社会貢献に努めて参ります」とコメントしている。

真城ホールディングス、「フードドライブ」を実施

p-bomb — Tue, 23 Apr 2024 03:27:52 +0000

　愛知県、岐阜県に「プレイランドキャッスル」の屋号でホールを展開する真城ホールディングス（名古屋市東区）は、地域貢献活動の一環として、「名古屋ダイヤモンドドルフィンズ」と協力し、同社としては初めての試みとなる「フードドライブ」を実施したことを4月22日に発表した。

　「フードドライブ」とは、家庭で余っている食品を学校や職場などに持ち寄り、食べ物を必要とする団体や施設に寄付をする活動を指す。今回集まった食品は認定NPO法人セカンドハーベスト名古屋を通じ、福祉施設や子ども食堂など、食品の支援を必要として人や施設などに提供される。

　食品を提供した真城ホールディングスの社員からは「家庭の食品在庫を見直すきっかけになって良かった」「すでに賞味期限切れの食品があり、もったいないという自覚がでた」「食べる分だけ買おうと思うようになった」「自分で社会貢献活動に参加できている実感ができ、微力だが社会の為に力になれていることが嬉しい」等の声を聞くことができたという。

　同社では「今後は同社温浴事業や飲食事業としても食品ロスを減らす活動を継続していくことは勿論、社員一人一人が積極的に社会貢献活動へ参加しやすい環境づくりにも努め、社員の働きがいやSDGｓへの関心が高まるよう、今後もさまざまな取り組みを行っていく」としている。

東京商工リサーチが「ALevel優良企業ガイド2025」（東海4県版）に、３年連続で真城ホールディングスを掲載

p-bomb — Mon, 11 Mar 2024 08:28:23 +0000

　東京商工リサーチ（東京都千代田区）はこのたび、同社が発行する優良企業ガイド「ALevel優良企業ガイド2025」（東海4県版）に、「プレイランドキャッスル」の屋号でホールを展開する真城ホールディングス（名古屋市東区）を3年連続で掲載した。

　同誌は「Aレベルの会社を選べる」というコンセプトで、地域と人と企業のトライアングルを結ぶ地域密着型の優良企業紹介雑誌で、東京商工リサーチが企業信用調査を通じて「経営者能力」「成長性」「安定性」「公開性・総合世評」の計4項目を細かな採点基準で点数化し、基準をクリアした「全国上位８％」にランクインする優良企業のみが掲載されているという。

真城ホールディングス、「東海交通遺児を励ます会」の子どもたちを「名古屋ダイヤモンドドルフィンズ」の試合へ招待

p-bomb — Mon, 05 Feb 2024 11:18:37 +0000

　愛知県、岐阜県に「プレイランドキャッスル」の屋号でホールを展開する真城ホールディングス（名古屋市東区）は2月5日、地域貢献活動の一環として、「東海交通遺児を励ます会」の子どもたちを、同社がスポンサーとして支援している「名古屋ダイヤモンドドルフィンズ」のホームゲームに招待した旨、発表した。

　試合当日は子どもたち23名が来場し、コートサイドで声を出して応援したり、音楽に合わせて手拍子をしながら試合を楽しんたという。

　同社では、参加した子どもたちにバスケットボール観戦を通じて笑顔や感動を届けると同時に、"体験”を寄付し、将来の夢へとつながることを期待しており、「このような場所を提供することが経営理念でもある『夢』『ゆとり』『癒し』にもつながり、子どもたちの明るい未来へのきっかけになると感じます」とコメントしている。

真城ホールディングス　https://www.p-castle.co.jp/

真城ホールディングスが令和6年能登半島地震に対する義援金を寄付

p-bomb — Fri, 05 Jan 2024 05:24:29 +0000

　愛知県、岐阜県に「プレイランドキャッスル」の屋号でホールを展開する真城ホールディングス（名古屋市東区）は1月5日、1月1日に発生した令和6年能登半島地震による甚大な被害に対し、被災者救済や被災地の復興に寄与するため、義援金100万円を中日新聞社会事業団に寄託したことを発表した。

　同社は「今回の震災で被災された方々には、謹んでお見舞いを申し上げますとともに、被災地の一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます」とコメントしている。

真城ホールディングスが歳末たすけあい募金を大垣市社会福祉協会に寄贈

p-bomb — Mon, 11 Dec 2023 00:09:51 +0000

　愛知県、岐阜県に「プレイランドキャッスル」の屋号でホールを展開する真城ホールディングス（名古屋市東区）は12月8日、歳末たすけあい募金として、大垣市社会福祉協議会に10万円を寄贈したことを発表した。

　同社は「2011年東日本大震災を機に、地域社会との絆の大切さを改めて感じたことから、本格的にチャリティー活動を始動させました。以後、継続的に地域貢献、広域社会福祉への支援を行っています。今後もこうした取り組みを積極的に行ってまいります」とコメントしている。

（写真）左：社会福祉法人大垣市社会福祉協議会金森勤会長、右：真城ホールディングスS＆R事業部内野克彦部長

真城ホールディングス　「キャッスルタウン大垣」に太陽光パネルを設置

p-bomb — Wed, 29 Nov 2023 14:04:07 +0000

　愛知県、岐阜県に「プレイランドキャッスル」の屋号でホールを展開する真城ホールディングス（名古屋市東区）は、企業の社会的責任活動である『SDGsの達成』を目的とする取り組みの一つとして、「キャッスルタウン大垣」に太陽光パネルを設置した。

　年間発電量は約333,756kwhを見込んでおり、年間ベースではCO2を144.3トン削減、杉の木で約10,000本の植林に相当する効果となる。

　同社は「発電過程において二酸化炭素を排出しない再生エネルギーと言われる太陽光発電を自社内発電に取り入れることで、少しでも環境負荷を軽減し、地球環境保全への貢献と持続可能な社会の実現を目指す」としている。

真城ホールディングス　https://www.p-castle.co.jp/

真城ホールディングスが名古屋市動物愛護センター愛護館へタオルを寄贈

p-bomb — Thu, 26 Oct 2023 07:40:19 +0000

　真城ホールディングス（名古屋市東区）は、名古屋市千種区の名古屋市動物愛護センター愛護館へ、同社が運営している大曽根温泉湯の城、天然温泉アーバンクアで使用していたタオル524枚を寄贈した。

　動物愛護センターには、やむを得ない理由で飼えなくなった犬猫や負傷した犬猫、迷子の犬や親から見放された子猫たちが収容されており、寄贈したタオルは排泄物等で汚れた犬・猫の体を拭いたり、舎内の清掃や敷物など、様々な用途で使用されることになる。

　名古屋市では「人とペットの共生するまち・なごや」をスローガンに、令和11年度までにすべての犬猫の殺処分ゼロを目指しており、同社は「1匹でも多くの犬や猫が人と共に幸せに暮らせる社会になるよう、保護犬や保護猫を引き取ることを社内にも周知し、弊社社員の動物愛護意識の向上にも力を入れ、今後も企業として社会に存在するための責任を全うしながら今まで以上に地域活動に取り組んで参ります」とコメントしている。

真城ホールディングスが防犯協会へ詐欺被害防止等の防犯グッズを寄贈

p-bomb — Sat, 30 Sep 2023 08:41:15 +0000

　真城ホールディングス（名古屋市東区）は9月29日、地域貢献活動の一環として、熱田区防犯協会に対して詐欺被害防止の防犯コースター、またその他の協会へは詐欺防止ポスターやワイヤー錠などを寄贈したことを発表した。

　これに対して熱田区防犯協会からは「特殊詐欺が増えているので、地域の皆様への注意喚起や、特殊詐欺への防犯意識の向上につながるよう有効活用していきます」と謝辞があった。

　同社は「各地域により犯罪の種類や件数は違うようですが、こういった活動により1件でも多くの犯罪を防ぐきっかけになればと考えます」とコメントしている。

真城ホールディングスが特殊詐欺対策電話購入のための支援金を寄贈

p-bomb — Sat, 05 Aug 2023 03:59:11 +0000

　愛知県、岐阜県に「プレイランドキャッスル」の屋号でホールを展開する真城ホールディングス（名古屋市東区）は7月27日、地域貢献活動の一環として、名古屋市東区の東区防犯連合会へ特殊詐欺防止電話購入のための支援金として５万円を寄贈した旨、発表した。

　東区防犯連合会からは「高齢者宅の固定電話に特殊詐欺グループからの電話が増加しており、被害が後を絶たないため、特殊詐欺対策電話を各家庭に設置することで犯罪防止に繋げたい」との謝辞があった。

　同社では「このような取り組みを通じて、１件でも多くの犯罪を防ぐきっかけになればと考えている」とコメントしている。

（写真）左から、真城ホールディングス真城吉仁専務取締役、東区防犯連合会古橋茂会長、愛知県東警察署小竹一則署長