経済産業省大臣官房調査統計グループは7月16日、「特定サービス産業動態統計月報5月（確報）」を発表した。これによると2021年5月の調査業種の売上高は4月に引き続き、対個人サービスの趣味・娯楽関連業種（５業種）すべてにおいて大幅に増加。「パチンコホール」は緊急事態宣言の影響を大きく受けた昨年同月と比較して213.8％の増加となった。

　教養・生活関連では「フィットネスクラブ」も842.1％と数字上は大きく改善。新型コロナ感染拡大スポットの例としてフィットネスクラブが取り上げられたことが響き、昨年5月には利用者数が2019年の5％台まで急落していた。大きく改善したことは喜ばしいが、依然として利用者が前年比7割前後の回復にとどまっていると言われており、需要の回復は遅れ気味という声が聞かれる。「パチンコホール」についても同様で、前年５月比で213.8％と数字だけは改善しているが、現在の客入りは２〜３割ダウンというのが実感であり、それだけ昨年５月の緊急事態宣言による休業要請の影響が大きかったということだろう。まだまだ注意深くマーケットを観察し続ける必要がある。

出典：特定サービス産業動態統計月報5月　経済産業省大臣官房調査統計グループ