公益財団法人日本生産性本部（東京都千代田区）の余暇創研は7月15日、「レジャー白書2025」（速報版）を公表した。

　これは、今秋発行予定の「レジャー白書2025」の取りまとめに向けて実施した2024年の余暇活動に関する個人の意識や参加実態に関するアンケート調査の結果を、速報版として公表したもの。本調査は今年2 月にインターネットを通じて実施し、全国の15～79 歳男女、3467人から有効回答を得た。なおレジャー白書は、日本における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一のもので、1977年の創刊以来通算49号目となる。

　まず、＜余暇時間のゆとり感指数・余暇支出のゆとり感指数の変化＞について。「余暇時間のゆとり感指数」は2020年に大きく上昇した後、22年には2.8と減少、23年には3.1と微増したが、24年は0.4まで低下した。「余暇支出のゆとり感指数」は、2020年に大きく低下した後、21年以降は段階的に回復し、23年にはプラスに転じ5.5をマーク。2024年は前年よりは低下したものの、1.4とプラスを維持した。

　＜仕事と余暇のどちらを重視するか＞の余暇重視派は2010年の51.4％から概ね増加傾向を見せるなか、24年には67.8％と過去最高を更新した。特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」の割合は2021年以降増加しており、2024年は37.8％と、こちらも過去最高を更新した。なお、「仕事に生きがいを求めて全力を傾ける」の割合は2010年から24年にかけてほぼ横ばい。

　＜余暇活動参加率＞の上位を見ていくと、「国内観光旅行」の参加率が48.3％と前年からほぼ横ばいで推移し、3年連続の1位となった。ただし、コロナ禍以前の2019年の参加率（54.3％）には届いていない。2位は動画鑑賞（レンタル・配信含む）といった家で楽しむ娯楽で、38.1％と前年から1.1ポイント増で順位を1つ上げた。だが、1位を獲得した2020年（39.4％）よりも低い数値となっている。また、前年2位の「外食（日常的なものは除く）」は3.6ポイント減少し、35.6％で3位となった。

　＜余暇活動参加希望率＞の上位10種目では、「国内観光旅行」が64.1％で前年より1.0ポイント低下したものの、継続してトップ。前年同様、「国内観光旅行」の希望率は2位以下と28ポイント以上の差をつけている。2位の「動物園・植物園・水族館・博物館」（35.8％）は、2022年の2位（40.3％）から23年に3位（36.7％）へと低下したが、24年は0.9ポイント減少したものの2位へと返り咲いた。リリースでは、「多くの種目で、前年と比べて希望率が低下した」と指摘している。

　＜パチンコの参加率・年間平均活動回数・年間平均費用・希望率＞を見ていくと、参加率は7.1％と2023年の6.8%から0.3ポイント上昇。年間平均活動回数は31.0回と、前年（31.2回）より0.2ポイント微減した。年間平均費用は8万9900円と、前年の10万9000円から2万円のマイナスとなり、2022年の8万8400円と同レベルまで低下した。また希望率は5.4％と、過去最低値を記録した2023年よりは0.2ポイントの増加となったが、22年の5.7％には及ばない結果となった。

　参考までに、ゲームセンター・ゲームコーナーに関しては、参加率が14.3％と前年から0.2ポイント上昇したが、参加希望率は9.7％と前年の10.1％から0.4ポイント減少した。